ETFは米国上場銘柄から選ぶべきと思う理由 - 怠け者サラリーマン投資日記

前回、長期積立投資においてはETFを活用すべきであることを書きました。

ETFと一口に言っても、日本含めた各国の取引所がETFを扱っており、その銘柄も様々です。

日本人投資家としては、無意識的に、東証に上場しているETFから選択してしまう方も少なくないかと思いますが、現代のような情報社会においては、インターネットを通じて、国内のみならず、海外上場のETFも購入する事が可能な時代になっています。

それでは、長期積立投資を前提とした場合に、どの国のETFが良いでしょうか。

筆者のおすすめは、断トツで米国です。

今回は、その米国上場ETFが断トツだと思う理由についてお伝えします。

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いきなりですが、グローバル金融市場における主役は米国であり、金融における様々な面において米国は常に最先端を走り続けている、という事実があります。

もちろん、米国以外の金融先進国（イギリス、香港、シンガポールなど）も頑張ってはいますが、客観的に見た場合に、米国と肩を並べる事ができる国は現時点では無い、というのが筆者の意見です。

日本で生活していると、殆どのニュースや考え方などが日本中心とした捉え方なので、米国の存在感が薄まってしまうかもしれませんが、ひとたびグローバルに視点を向けると、米国の存在感は圧倒的なものがあります。

従って、個人投資家といえども、米国にアンテナを張っておく事は重要です。

金融において米国は最先端という事なので、当然ながら、ETFにおける本場も米国です。

具体的にどういった点で最先端かと言うと、次のような感じです。

まず、銘柄数に関しては米国の右に出る国は間違いなくありません。

ETF自体が米国で生まれているという背景もあり、米国におけるETFの歴史も古く、現時点では約2000本のETFが上場されています。一方で、日本の東証に上場されているETFは約200本で、米国の約1割しか銘柄数が無いという状況です。

銘柄数に加えて、世界中の投資マネーが米国ETFに流れ込んでいるという状況も無視できません。

既に述べた通り、米国は金融の主役なので、世界中のマネーが米国市場に集まります。そして、ETFも例外ではありません。

これにより、分厚い買手層と売手層が形成され、市場が価格を決定するメカニズムが促進され、投資家に対して高い流動性を供給する事が可能になります。

日本のようにETF市場が発展途上の場合、市場が価格を決定するメカニズムが十分に機能しないケースが散見され、ETFが対象としている指数が上昇しているのに、肝心のETF価格は変わらない、といった残念な事態も起こり得ます。

このように、世界中のマネーが米国ETFに流れ込んでくると、類似ETF間の競争が激しくなるのが世の常で、健全な競争環境により、良質で低コストなETFが誕生するという好循環が生まれます。

米国のETFは、まさにこの好循環の流れに乗っていると思います。

ここで、日本と米国で上場しているETFにどの程度の違いがあるかを、具体例を交えて見てきたいと思います。

具体例として、NYダウに連動するETFに焦点を絞ってみます。

日本に上場しているダウ連動のETFの代表格として、野村アセマネが出しているETFがあります。

1546： (NEXT FUNDS)ダウ･ジョーンズ工業株30種

(NEXT FUNDS)ダウ･ジョーンズ工業株30種【1546】：ETF - Yahoo!ファイナンス

日々の出来高の平均は、約1,000株です。

信託報酬は年率で0.45%となっています。

一方で、米国上場のダウ連動型ETFのうちポピュラーな銘柄として、ステートストリートが出しているETFがあります。因みに、筆者の積立投資においてもこの銘柄を使っています。

DIA：SPDR Dow Jones Industrial Average ETF Trust

DIA : Summary for SPDR Dow Jones Industrial Avera - Yahoo Finance

日々の出来高は約300万株で、日本の類似ETFと比較すると約3,000倍の流動性と言う事ができます。

更に、信託報酬は年率で0.17%なので、日本の類似ETFの半分以下の水準となっています。

従って、流動性とコストの両面において、大差でDIAの勝利という結果となります。

今回はダウ連動のETFで日米比較してみましたが、これ以外のETFでも同じような結論となると思われるので、何も迷うことなく米国ETFの一択で問題ない、というのが筆者の意見です。

以上で、ETF投資を検討している場合、流動性やコスト面において米国ETFが圧倒的有利である事が分かりました。

これからETFを使った投資を検討されている方、又は、既に日本上場のETFを購入されている方がいらっしゃったら、この機会に米国ETFを検討されてはいかがでしょうか。